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私は40歳ですが、最近中高年の転職が増加していると聞きます。
私にも転職のチャンスはあるのでしょうか？
以前は35歳転職限界説が一般的でしたが、すでに過去の話になりました。
なぜ中高年の転職が増加しているのか詳しく解説します。
本記事の内容
- なぜ中高年の転職が増加しているのか詳しく解説します
- 増加する転職者の中でどのように差別化すれば転職できるのかを解説します
- おススメの転職エージェントを紹介します
本記事の信頼性
転職業界では長い間、35歳以上の転職はとてもきびしいため、転職をするのなら35歳までという説がまことしやかに語られてきました。
しかし2023年現在では、いわゆる「35歳転職限界説」は全く過去のものになっています。
現在では中高年の転職は当たり前のことになり、企業からのニーズも増大していますよ。
それではなぜ中高年の転職が増加しているのでしょうか？
また増加している中高年の転職希望者の中で、どのように差別化すればよいのでしょうか？
本記事では僕の6回の転職経験をふまえて詳しく解説します。
目次
中高年の転職が増加している理由はこの3つ
中高年の転職が増大している要因は複数あります。
その中でも特に大きな要因を3点解説しますね。
企業の人材不足が深刻化している
2022年9月時点で人手不足企業の割合が50％を上回りました。
そして2023年4月現在コロナ禍による行動制限も緩和され、小売業や飲食業などをはじめ企業業績も急回復しており、企業の人手不足はさらに加速していますね。
行動制限が緩和されたことにプラスして円安の影響もあり、各地に外国人観光客が殺到しておりインバウンド需要が大幅に回復しています。
それにより観光業、小売業などを中心に人手不足は顕著になっていますね。
特に15歳から64歳までの生産年齢人口が不足しており、女性や高齢者の社会進出が加速しています。
東京商工リサーチ（TSR）は2023年4月3日～11日、全国の企業を対象に「人手不足」に関するアンケート調査を実施しました。
それによると、全体の7割弱（構成比66.5％）の企業が「正社員不足」と回答しています。
特に、従業員数の多い大企業ではなんと7割超（同73.2％）が正社員不足と回答したんですね。
この結果を見ても正社員を中心に人材不足は明らかですね。
35歳転職限界説の崩壊
転職業界では長い間、35歳以上の転職はとてもきびしいため、転職をするなら35歳までという説がまことしやかに語られてきました。
この説はどのような経緯で語られてきたのでしょうか
ひとつの可能性としては、転職エージェントのポジショントークであるというものです。
どういうことかというと、転職エージェントが収益を得る仕組みとして、求職者からはいっさい手数料を取らずに、転職が決まった時に転職先の企業から約30～35％の手数料をいただくということです。
この仕組みから考えられるのは、例えはあまりよくありませんが、求職者はいわゆる商品ということになりますね。
そのように考えると、転職エージェントとしては35歳以下の求職者のほうが企業のニーズが高いため、売れる可能性が高い商品ということになります。
そのために、転職エージェントのコンサルタントは、自分の業績を上げるために、35歳以下の求職者に注力したほうが効率的であるというのが、いままでの通例でした。
しかし、2023年においてはこの通例が大きく変化しています。
上記は転職サイトDODAの「転職成功者の年代別割合」データです。
このデータを見ると、35歳以上の転職成功者は2022年26.7％とコロナ禍においても、転職成功者全体の1/4以上を35歳以上が占めていることが読み取れます。
以上のデータを見ても、2023年においては「35歳転職限界説」が当てはまらないことが実証できますね。
企業が中高年を雇用し続ける余裕がなくなっている
日本の雇用慣行として「終身雇用制」「年功賃金」というものがあります。
近年ではこれらの制度は崩壊しつつあるといわれていますが、大企業を中心に多くの企業ではいまだに継続しているのが現状です。
労働者は若いころは低賃金を我慢して企業で仕事をしています。
これはひとつの企業に長く勤めれば、年功賃金制度によって賃金が上がるという前提があるからですね。
しかし企業側にとっては、中高年社員の構成比が高くなると人件費の負担が増大します。
企業の収益が増大していれば、中高年の人件費は問題なく吸収されますが、業績が悪化すると大きな負担になりますね。
特に現在では日本の人口構成が高齢者の多い逆ピラミッド型になっているので、企業においても中高年社員の構成比率が高くなっています。
このような状況では、企業が中高年の労働者を抱え込む余裕がなくなってきているのが現実です。
増加する転職者の中でどのように差別化すればいいか
中高年の転職者が増加している理由は理解できました。
その中で他のライバルとどのように差別化すれば内定がもらえますか？
僕の6回の転職経験と採用担当者として100人以上面接を行って経験から、どのように差別化すれば詳しく解説しますね。
中高年に強い転職エージェントを選ぼう
転職活動を行うときは、まずは転職エージェントに登録してコンサルタントに相談することをおススメします。
転職活動は大変ですよね。
僕も何度も経験しているので、大変さはよくわかります。
内定が出るまでに自己分析を行い、応募書類を作成し、求人案件を探して、面接対策を行い、面接のスケジュール調整を行い、それでやっと内定までこぎつけるということですね。
これをすべて一人でやるのは、精神的にもキツイですよね。
実は転職エージェントは、これらのことをすべて無料でお手伝いしてくれますよ。
転職エージェント登録理由
- 履歴書・職務経歴書などの応募書類の書き方についてアドバイスを受けられる
- 模擬面接などの面接対策を受けられる
- 非公開求人を数多く所有している
- 年収の高い求人が多い
- 応募先企業と面接のスケジュール調整をしてくれる
転職エージェントに登録したほうがよい理由は上記のようにいろいろあります。
しかしどこの転職エージェントに登録したらよいか迷いますよね。
ネットでおすすめの転職エージェントを検索すると、膨大な量の情報が出てきます。
その中でも中高年に強い転職エージェントを紹介しますね。
おススメの転職エージェント
転職エージェントには総合型と特化型があります。
総合型で２～3社と特化型で１～2社登録することをおススメします。
詳しくは下記の記事を参考にしてください。
ライバルに差をつけるには自己PR書の作成がポイント
一般的に転職活動において、書類の通過率は20％前後と言われていますが、45歳以上に限ると3％という情報もあります。
第一関門である書類が通過しないと、面接までたどり着けません。
僕も応募しても書類が通らず、何度もお祈りメールを受け取り、へこんだ経験がありますよ。
そのため、書類通過率を上げるためにはどうしたらよいかを真剣に考えて、何度もセミナーに足を運び自己PR書を作り上げました。
そして応募書類に自己PR書を添付したところ、書類通過率が格段に上がったんですよ。
他の応募者と差別化して、書類を通過させるためには自己PR書が有効ですよ。
ここでは、ミドルシニアの転職活動で自己PR書が必要な3つの理由について解説します。
１．自己PR書を送付する応募者はほとんどいない
なぜなら、自己PR書の送付を指定する企業はほとんどないからです。
そのため、自己PR書を送付するだけでも他の応募者との差別化ができ、採用担当者に目を通してもらえる可能性が高くなります。
２．自己PR書は今までのキャリアでの成功例を具体的にアピールできる
ミドルシニアの応募者は、ヤングに比べてキャリアが長いため、数々の失敗、成功を経験しているはずですね。
業務でうまくいかなかったことを克服して、成功に導いた経験は採用担当者の記憶に残りますよ。
職務経歴書に自己PRを記載してもよいですが、より具体的に成功体験を記載すると職務経歴書の枚数が多くなってしまいます。
採用担当者にじっくり目を通してもらうためにも、単独で自己PR書を作成するのが得策ですよ。
３．自己PR書は採用担当者の記憶に残りやすい
ストーリー性のある成功体験は、エピソード記憶として採用担当者の記憶に残りやすいですよ。
履歴書、職務経歴書は枚数の制限があるため、どうしても事実の羅列だけになりがちです。
自己PR書では、A4用紙１枚にPRポイントに関する出来事をストーリー風に記載すると、採用担当者に印象づけることができますよ。
自己PR書の作成方法については下記の記事を参考にしてください
まとめ：中高年の転職市場と対策
多くのデータが証明しているように、中高年の転職市場は確実に増大しています。
終身雇用制度の崩壊と人材不足により、企業側としても中高年の活用に頼らざるを得ない状況になっていますからね。
かつて転職市場で当たり前だった「35歳転職限界説」は2023年現在では完全に崩壊しています。
何歳になっても転職を意識して行動することがますます重要になってきますよ。
転職を検討する場合は、まずは転職エージェントに登録することをおススメします。
転職エージェントは書類作成方法、面接対策、求人案件紹介をすべて無料で行ってくれますからね。
中高年におススメの転職エージェントについては下記の記事を参考にしてください。
最後までお付き合いいただきありがとうございました。
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